車のライト 自動点灯機能の義務化を検討

面倒だから、エンジンONと同時にライトもON仕様にしろ！

歩行者が
「消し忘れてますよ」
って教えてくれるのはまだ良い（車運転したこと無い人かも知れんし）
でもな、夕暮れの雨の中、ライト消し忘れてるって教えてくれる他のドライバーが居ると殴りたくなる

てめぇ～は教習所で何を学んできた！！(# ﾟДﾟ)ｺﾞﾙｧ!! 

日没前後の薄暮の時間帯に交通事故が相次いでいることから、国土交通省が、一定の暗さになった時点で車のヘッドライトが自動で点灯する機能を新車につけるよう、自動車メーカーなどに義務づける検討を始めたことが分かりました。

警察庁によりますと、去年１年間に起きた全国の交通事故の死者４１１３人のうち、日没の前後１時間ずつの薄暮の時間帯に死亡した人は５３５人と全体の１３％を占め、依然として薄暮の時間帯の交通事故が相次いでいます。
このため、車の機能を向上させて薄暮の時間帯の事故を減らそうと、国土交通省が、周辺の明るさを検知して一定の暗さになった時点で車のヘッドライトが自動で点灯する機能をつけるよう、自動車メーカーなどに義務づける検討を始めたことが分かりました。
対象となるのは国内の自動車メーカーと輸入事業者が販売する４輪車の新車で、この機能では、辺りが暗くなると自動でライトがつく一方、明るくなると自動でライトが消えるということです。
国土交通省によりますと、こうした機能がすでに義務づけられているＥＵ＝ヨーロッパ連合の各国に比べて日本ではライトを点灯し始める時間が遅く、歩行者などが車に気付くのが遅れるケースもあるということです。
国土交通省は今後、専門家で作る審議会で意見を聞いたうえで、道路運送車両法に規定されている保安基準を改定する方針です。

薄暮に無灯火が事故につながる可能性

警察庁によりますと、去年１年間に起きた全国の交通事故の死者４１１３人のうち、日没の前後１時間ずつの薄暮の時間帯に死亡した人は５３５人でした。
このうち、車と人が関係する死亡事故について、東京・千代田区にある「交通事故総合分析センター」が調べたところ、日没前の１時間に起きた事故は４０件あり、この中でヘッドライトを点灯していなかったケースが３３件に上りました。これは、率にして８０％を超えていて、「交通事故総合分析センター」は、暗くなり始める時間帯でライトを点灯していないことが事故に影響している可能性があるとしています。
また、ＪＡＦ＝日本自動車連盟が作成した検証映像では、ヘッドライトを点灯した場合と点灯していない場合によって、歩行者側からは見え方が大きく違うことが分かります。特に車の色が暗い場合は、ライトを点灯していないとさらに見えにくくなっています。
一方ＪＡＦは、全国で、日没前後の時間帯にヘッドライトがつけられているか、４万４９１０台を対象に実態調査を去年初めて行いました。その結果、ＪＡＦが、安全性を高める目安としている日没の３０分前から点灯している人は、全体の０．９％にとどまりました。
また道路交通法では、日が暮れた時点からライトの点灯が義務づけられていますが、日が暮れた時点から５分以内に車のヘッドライトをつけて運転している人も、２２．８％にとどまったということです。

国交省 ＥＵ参考に基準定める方針

ＪＡＦ＝日本自動車連盟が、自動的にヘッドライトが点灯する機能が備わった複数の車種で検証を行ったところ、どれくらい辺りが暗くなったらライトが点灯するかは車種によって異なっているということです。
このため、国土交通省は、ＥＵ＝ヨーロッパ連合で採用されている基準を参考にして、一定の基準を定めることにしています。そのうえで、基準を満たしていれば、車種によって差が出る場合でも認める方針だということです。

専門家「義務化の動きいいこと」

モータージャーナリストの岩貞るみこさんは、「ライトがついていると非常に周囲から目立って車の存在が分かりやすいので、義務化の動きはいいことだと思う。ライトを点灯するのは、自分が視界を確保したり自分の車の位置や動きをいち早く周りの人たちに伝えられたりするというメリットがある。以前、女性や子どもにライトを消した車と点灯した車を見比べてもらったことがあるが、消した車は止まっているようで動き出そうとしているようには見えず遠くにいるように見えると言っていた。一方で、点灯した車は今にも動き出そうで、すぐそばにいるように見える、この車には気をつけないといけないんだと自分の気持ちにスイッチが入ると答えていたので、ライトの点灯はかなり効果があることが改めて分かった」と話していました。
そのうえで、「薄暮の時こそ、人が明るさに対して油断している時なので、自分はここにいると周りにアピールするためにも、自分の安全のスイッチを入れるつもりで早めにライトを点灯してほしい」と話していました。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151201/k10010326121000.html